英語教育からの妄想

来春から小学五・六年生で外国語（英語）が必修になる。以前は低年齢からの英語学習に批判的であったが、必要かもと考え始めた。理由の一つは去年のエジプト旅行の経験による。空港の免税店で日本人のツアー客が英語を理解できず右往左往し、挙句の果てに癇癪を起して怒鳴り出す人をも見かけたからだ。早くから英語に接する環境にあればこのようなことは回避できる。また、英会話教室に通っていると有象無象のネイティヴの先生達にうんざりさせられる事がある。それならば、政府の責任で「資格ある先生」が学校に配置されたなら親は無駄なお金を無能な先生に払わずに済むとも。

こう考えると政府の英語教育に対する政策が問われる。今までも、中学校や高校にネイティヴの先生達が配属されてきているが、政府は真剣に彼等の「質」を問うていたのかと思う。街の英会話学校で、以前日本の中学校で英語を教えていたという先生に会うが、彼等が真に資格のある先生であったかどうかは疑問だ。もうひとつ、「英語」それ自体の問題もある。アジアではアメリカ語が主流であるが、ヨーロッパではイギリス語が主流だ。日本ではいろいろな国の人が英語を教えているが、たまに誤解が生まれる。ある先生が正しいとした英語が違う先生には正しくない。生徒は自分の回答が正しくなかったのだろうかと混乱する。しかし、実は単なるアメリカ語とイギリス語の違いである。ネイティヴではない者にはどちらも同じ「英語」であるが、彼らは自国の文化を担って話しているから、それは譲れない事柄である。

今や英語はインターナショナルラングイッジである。しかし、英語圏ではない人々は自分の文化をベースとして英語を使っている。つまり、日々、英語は変化し『みんなの英語』になっていっている。文化背景のないツールである。

だから、日本政府はどの英語を選択するかというポリシーをはっきりさせるべきであると考えるのである。